なぜ「AIを使う」従業員と「使わない」従業員がいるのか

AIを使う人たち、仕事は速くなるが「働き方」はまだ大きく変わっていない

まず、AIを積極的に使っている人たちに注目してみましょう。

ギャラップの調査では、米国の就業者の半数が、少なくとも年に数回はAIを仕事に使っていると答えています。

中でも、毎日使う人は13％、週に数回以上使う人は28％に達しており、AIはすでに一部の人だけが使う珍しい道具ではなくなりつつあります。

そして、その効果はかなりはっきりしています。

AIを導入している企業では、従業員の65％が、AIによって仕事の生産性や効率が改善したと感じていました。

具体的には、メールや文章の下書き、長い資料の要約、アイデア出し といった作業で役立っていると報告されています。

特に効果を実感しているのは、管理職、医療職、技術職や専門職です。

これらの職種では、分析や意思決定、文章作成など「情報を扱う仕事」が多く、AIの得意分野と重なります。

また、リーダー層ではAIの効果を強く感じる割合が一般の従業員より高いことも確認されています。

しかし、ここで重要なポイントがあります。

AIは確かに仕事を速くしているものの、「仕事のやり方そのもの」を変えたわけではないという点です。

AIを導入している企業でも、「仕事の進め方が根本的に変わった」と強く感じている人は約1割にとどまっています。

これはどういうことかというと、AIはあくまで「個々の作業を効率化する道具」として使われている段階にあるということです。

たとえば、資料作成が速くなっても、承認の流れ、会議の進め方、役割分担 といった会社全体の仕組みが変わらなければ、組織としての働き方は大きく変わりません。

いまのところAIは、個々の作業を助ける段階にあり、会社全体の流れや役割分担まで作り替えるところにはまだ至っていないのです。

続いて、AIを活用しない人について、どんなことが分かっているか考慮しましょう。