セレーナ・ゴメスの関わるスタートアップに詐欺疑惑、本人と企業を投資家が提訴

ニューヨーク（CNN） ポップスターのセレーナ・ゴメス氏が関わるメンタルヘルス系スタートアップ「ワンダーマインド」を巡り、複数の投資家が13日、ゴメス氏本人を提訴した。同スタートアップの成功状況やゴメス氏の関与について、誤解を招く説明を受けたと主張している。

訴状によると、ワンダーマインドは2021年に立ち上げられ、ゴメス氏は共同創業者、「最高インパクト責任者」、マーケティング責任者として名を連ねていた。このメディアプラットフォームは、ユーザーに「毎日、自分のメンタルフィットネスを最優先にするための簡単で実践可能な方法」を提供することを目的としており、ウェブサイトでは訪問者にニュースレターへの登録を促している。

5人の投資家は訴状の中で、22年に120万ドル（約1億9000万円）を投資したと述べた。ゴメス氏が自身のスターとしての影響力とソーシャルメディアでの膨大なフォロワー数を活用して会社を成長させることを期待していたという。

しかし実際には「それから3年間、会社が彼らの周囲でひそかに崩壊していく中、創業者、役員、取締役の誰一人として投資家に何の説明もしなかった」と訴状は主張している。

投資家らはまた、ゴメス氏の母親で共同最高経営責任者のマンディ・ティーフィー氏と、かつてのビジネスパートナーであるダニエラ・ピアソン氏も提訴した。当事者らは、証券詐欺、コモンロー（判例法）上の詐欺、契約違反などを理由に訴えられている。原告らは投資金の回収に加え、損害賠償と弁護士費用を求めている。

訴状によると、同社は22年時点で時価総額が9500万ドルあるとしていた。当時投資家らは、JPモルガンなどの企業との提携に加え、「広告契約、著名人を起用したカバーストーリー、そして画期的なアプリ」が実現すると信じ込まされたという。

「提携は存在しなかった。取り組みは一つも実現しなかった。アプリが作られることもなかった」と投資家らは主張した。

投資家らが会社の問題を知ったのは、昨年ザ・カット誌が掲載した衝撃的な記事を通じてだった。同記事は、社内の権力争いや人間関係の対立が会社に重くのしかかっていたと報じた。

この記事は訴訟の主要な根拠となっている。訴状はザ・カット誌の報道を引用し、ゴメス氏が「母親との長年にわたる個人的な確執」のために契約上の義務を果たさなかったとしている。

訴状によるとゴメス、ティーフィー、ピアソンの3氏で同社株式の約90%を保有していた。

訴状によれば、ティーフィー氏は投資家らに対し、ピアソン氏が投資家の資金をニューヨーク市での家賃の支払いに充てていた疑いがあり、その額は月に約6万ドルに上っていたと説明した。ピアソン氏は23年にワンダーマインドを退社した。

13日の声明で、ピアソン氏は「自身に対する疑惑を否定するとともに、事実を明らかにする具体的な文書と財務記録を提示する機会を歓迎する」と述べた。また、投資家の資金を個人的な支出に使ったことは一度もないとも付け加えた。

ゴメス氏、ティーフィー氏、ワンダーマインドは、コメントの要請に現時点で応じていない。