1998年6月、東京都内の飲食店。朝、店主の男性が開店準備のために出勤してきた。
店の中には、ひとりの男が潜んでいた。男は店主に襲いかかり、首や胸をアイスピックで複数回刺した。
店主は命を落とした。犯人は20代の男。店主の娘の元夫で、二人は事件の1カ月前に離婚したばかりだった。
男が刃を向けたのは、別れた元妻ではなく、その父親だった。
私は警視庁捜査1課の刑事として、この事件の捜査に携わった。
逃げながら「家族も殺す」と電話
男は元妻の父親を襲ったあと、友人に電話をかけた。
“自分がやった”と認め、元妻のほかの家族も殺すと予告した。逃走しながらも、同じ内容の電話を友人に何度もかけていた。
捜査本部は、男の行方を追うと同時に、被害者家族の身辺警護についた。「第2の犯行は、絶対に起こさせるわけにはいかない」。張り詰めた時間が続いた。
やがて、男がオートバイで逃げていることを突き止めた。現場周辺の駅や駐輪場を一つずつ当たるローラー作戦を行い、放置されていた男のオートバイを見つけ出した。
オートバイには、雨に濡れたカッパが干すように掛けてあった。乗り捨てるつもりなら、わざわざカッパを干していくはずがない。
「男は必ず、ここに戻ってくる」
そう判断した捜査本部は24時間態勢で張り込みを続け、事件発生から5日後、オートバイを取りに来た男を逮捕した。

相本啓太
「娘を育てた両親はもっと許せなかった」
男は取り調べで、動機をこう語った。
妻から離婚され、何度も復縁を迫ったが拒否された。その後、妻の両親が妻と会わせてくれなくなり、怒りが両親、とりわけ父親に向かった――。
そして、こんな趣旨の供述もした。
「元妻は許せないが、そんな娘を育てた両親はもっと許せなかった」
今であれば、「ストーカー行為に起因する殺人事件」として大きく報道されただろう。
だが当時は、ストーカー行為に対する社会の認識が低かった。警察にもストーカー相談の窓口はなく、捜査本部でさえ、殺人事件の背景に「男と元妻との間にトラブルがあった」という程度の感覚しか持っていなかった。
振り返れば、この事件は大切なことを示していた。
ストーカーの刃は、狙われている本人に向かうとは限らない。本人を守ろうとする家族に向かうこともあるのだ。

相本啓太
殺人に至る「6つのステップ」
前回の記事で、ストーカー行為が殺人に発展するまでには段階がある、と書いた。
何度も復縁や交際を迫って断られた加害者は、次の6つのステップを踏んで被害者に近づいていく。
①SNS等で被害者の悪口を書き込むようになる
②被害者の自宅周辺を徘徊したり、中傷ビラを貼ったりする
③自転車を傷つけたり、玄関の鍵穴に接着剤を入れたりするなどの嫌がらせをする
④自宅や勤務先の近くで待ち伏せをするようになる
⑤被害者の前に突然現れ、暴力を振るったり連れ去ろうとしたりする
⑥被害者を殺害する
ストーカー事案は、いきなり殺人事件に発展するわけではない。加害者の目的の多くは、被害者を殺すことではなく、復縁することだからだ。
被害者が加害者から遠ざかれば遠ざかるほど、加害者の愛情は裏返る。その最悪の結果が、殺人である。
裏を返せば、被害者が今6つのステップのどの段階にいるのかを見極めることができれば、手を打つことができる。

ハフポスト日本版
段階を飛ばし、一気に親へ
ところが、私が携わった前述の事件では、男はこの段階を踏まなかった。攻撃は一気に、元妻の父親へと向かった。
加害者の攻撃対象が、ストーカー被害を受けていた元妻ではなかったからだと考えるべきだろう。
6つのステップは、加害者が「被害者本人」との距離を詰めていく過程だ。だが、この事件の男の目には、元妻を自分から遠ざけた存在として、その両親が映っていた。
娘を加害者に会わせない。親として当然の守り方だ。だが、まさにその行動が、男の怒りを両親に向けさせることになった。
ストーカーの加害行為は、ストーカー被害者だけに向けられるわけではないということだ。

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28年後の群馬で
加害行為がストーカー被害者の家族に向かった例はほかにもある。
1998年1月、群馬県群馬町(現・高崎市)の住宅で、一家3人が殺害された。命を奪われたのは、この家に住む女性の父親、母親、祖母だった。
殺人容疑で指名手配されているのは、長女に一方的に思いを寄せ、つきまとっていた男だ。
男は、殺人容疑で指名手配されている小暮洋史容疑者。事件から28年がたった今も、捕まっていない。
そして2026年9月25日、同じ群馬県の太田市で、女性が自宅で殺害された。長女と一緒に帰宅した長男も、頭などを包丁で切り付けられた。
逮捕されたのは、長女の元夫だった。
報道によると、長女は6月以降、元夫からのDV被害などを警察に相談していた。事件の6日前には、元夫から「家族と俺のどっちを取るのか」「母親と弟を殺して俺も死ぬ」と迫られたことを、警察に伝えていたという。
警察も動いていた。6月の相談では元夫を口頭で指導し、長女には元夫の知らない場所へ避難するよう促していた。
9月の相談の際にも元夫を口頭で指導し、事件前日には長女に改めて連絡して、避難を促していたという。
「家族と俺のどっちを取るのか」
この言葉と、28年前に男が口にした「そんな娘を育てた両親はもっと許せなかった」という言葉は、同じ構図の上にある。

時事通信社
自分たちだけで解決しようとしない
では、ストーカーから自分や家族をどう守ればいいのか。
第1に、ストーカー問題を「自分や家族だけで解決しようとしない」こと。第2に、「早い段階で警察に相談する」ことだと考えている。
ストーカー規制法は、つきまといの対象を被害者本人に限っていない。
法律は、本人の配偶者や直系・同居の親族など、本人と密接な関係にある人へのつきまといなども規制の対象にしている。家族も、守られる対象なのだ。
警察組織を離れて分かったのが、一般の人にとって警察は「敷居の高い存在」ということ。「まだ事件にもなっていないのに」と相談をためらう人も多い。
だが、警察は過去の苦い経験から、ストーカー相談への対応を何度も見直してきた。
相談内容は、警察署と本部の担当課がほぼリアルタイムで把握し、対応が適切かを確かめる仕組みになっている。警察官ひとりの判断で処理されることはない。
事件に発展するリスクを考えれば、ためらわず警察を頼ってほしい。そして、警察と密に意思疎通を図ってほしい。それが、事案の解決には極めて重要だ。
私の経験では、警告や逮捕で警察が介入すれば、ほとんどのストーカー事案は解決できると思っている。

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それでも防げない事件
しかし、警察が逮捕などで対応しても、防ぎきれない事案がある。
前回の記事で書いた、2026年3月に東京・池袋で起きた事件では、警察が男をストーカー規制法違反などで逮捕し、禁止命令も出していた。それでも男は女性の勤務先に押し入り、刃物で女性を殺害した後、自ら命を絶った。
自殺を覚悟している加害者には、警察の警告や逮捕が抑止にならない。ここに現行法の限界がある。
政府は2026年7月28日、ストーカー加害者にGPS(全地球測位システム)端末を加害者に装着させることの検討を盛り込んだ緊急対策をまとめた。
加害者が近づいたことを被害者らに通知し、被害を防ぐ狙いだ。加害者にカウンセリングの受診を義務づけることも検討するという。
この施策の画期的なところは、すでに起きた事案への警告や逮捕にとどまらず、将来起きる可能性が高い犯罪に歯止めをかけようとしていることだ。
未来の犯罪を抑止するための措置であり、ハードルは高い。国民の理解を得たうえで、慎重に進める必要があるだろう。
しかし、そこまで踏み込まなければストーカーの被害者やその家族を救えない現状があるのも、事実だと思う。
誰に頼り、どう動くか
ひとつ、議論してほしいことがある。
公表された対策では、加害者の接近を知らせる相手は「被害者等」とされている。その「等」に、被害者の親やきょうだいはどこまで含まれるのか。
私が携わった事件でも、群馬の2つの事件でも、命を奪われたのは、ストーカーに狙われた本人ではなく、その家族だった。制度を詰めていく過程で、この点もぜひ議論してほしい。
あなたの家族がストーカー被害に遭ったとき、娘や息子を守ろうとすることが、自分自身を危険にさらすかもしれない。そのとき、誰に頼り、どう動くだろうか。
(執筆・副島雅彦、編集・相本啓太)
◆副島雅彦さんプロフィール
福岡市生まれ。1985年、警視庁に入庁。刑事警察に25年携わり、うち16年は殺人や強盗などの凶悪犯罪を扱う捜査1課に在籍した。
警視としては、警察署の刑事組織犯罪対策課長や、知能犯を担当する本部捜査2課の管理官を歴任。
2016年から捜査1課管理官(殺人・庶務)。2019年から捜査1課ナンバー2の理事官として、捜査1課長を支えた。
2020年に退職。
これまでに、「ルーシー・ブラックマンさん失踪事件」や「船戸結愛ちゃん虐待死事件」など、数多くの重大事件の捜査に携わってきた。

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