「SOLバーン量を10倍超へ」ソラナで供給設計の抜本見直し提案に賛同拡大

SOL供給引き締めへ、バーン増と発行減を提案

仮想通貨ソラナ（SOL）のネットワークで、1日あたりのSOLバーン（焼却）量を10倍超に引き上げる新たなガバナンス提案に、バリデーターの賛同が広がっています。

提案では、バーン量の拡大と新規発行ペースの引き下げを組み合わせ、市場に流通するSOLの増加を抑える内容が盛り込まれています。

現在は正式なガバナンス投票に向けた支持集めの段階にあり、一定数の賛同を得られれば投票へ進む見通しです。

実現すれば、SOLのバーン量が大幅に増える一方で新規発行のペースも鈍化し、ソラナの供給設計は大きく見直されることになります。

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SOL供給を絞る2つのアプローチ

リソース手数料を全額バーンへ

今回の提案は「SGP-0003」として公開され、SOLの供給量を抑えるために2つの改善案を一括で審議する形が採られています。

そのうちSIMD-0553では、現在は手数料の一部だけを焼却している仕組みを見直し、要求した計算資源に応じた料金体系へ段階的に移行するとしています。

料金体系は、ブロックへの掲載時に発生する固定の「インクルージョン手数料」と、要求した計算資源に応じて課される「リソース手数料」の2つで構成され、このうちリソース手数料は全額がバーンされます。

計算資源を多く要求する取引ほど焼却されるSOLも増える仕組みとなっており、提案では1日あたりのバーン量を現在の約650SOLから7,500〜9,000SOLへ引き上げられると試算しています。

新規発行の減速ペースを2倍に加速

もう一方のSIMD-0550では、新たに発行されるSOLが年々減っていくペースを2倍に速め、インフレ率が下限の1.5%へ到達する時期を2032年から2029年へ前倒しするとしています。

ただし、ソラナでは現在も1日あたり約6万SOL規模の新規発行が続いているため、バーン量の拡大だけでは供給増加を抑え切れないとされています。

そのため今回の提案では、バーン量の拡大と新規発行ペースの抑制を組み合わせることで、市場に流通するSOLの増加を同時に抑える設計が採られています。

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機関マネー流入と供給抑制が交差

供給量の見直しが議論されるなか、機関投資家向けのSOL関連商品も相次いで投入されています。

その一例として、Morgan Stanley（モルガン・スタンレー）の資産運用部門は2026年7月28日、イーサリアム（ETH）とソラナに連動する2本のETP（上場投資商品）をNYSEアーカに上場しました。

同様の動きは資産運用会社にも広がっており、BlackRock（ブラックロック）はソラナに対応するステーブルコイン準備金向けのファンドを用意するなど、SOL関連商品の提供を進めています。

こうした機関投資家向け商品の拡充と並行して、ソラナでは供給量の見直しに向けた提案も審議されています。

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Source：SGP-0003 / SolanaFloor
サムネイル：AIによる生成画像