米国の出生率急落、スマートフォンの普及が原因か　新研究

（CNN） 米国の出生率はもう数十年にわたり低下傾向にあり、研究者や政策立案者たちはその原因を突き止めることで問題の解決を図ろうとしている。原因についてはこれまであらゆる説が唱えられてきた。具体的には保育費の高騰や避妊の普及、さらにはチャイルドシート規制の影響までが取り沙汰された。

そうした中、1本の新たな研究論文が大胆な仮説の下で別の原因を提示している。それはスマートフォンだ。他の研究者たちの中には、この説に懐疑的な人もいる。これほど長期的な傾向に対し、スマートフォンという単一の要因がそこまで大きな影響を及ぼすとは考えにくいというのが彼らの主張だ。

米ミドルベリー大学および全米経済研究所（NBER）の経済学者で、新しい論文の筆頭著者を務めたケイトリン・マイヤーズ氏によれば、2007年は米国の出生率において特に重要な「転換点」だったという。

その年の終わりには世界金融危機（グレート・リセッション）が始まったが、そのわずか数カ月前、アップルは初の現代的スマートフォンとなるiPhoneの米国販売を開始していた。

「（出生率の低下について）当初は皆、世界的な景気後退が原因だと考えていた。出生数は景気循環に連動することが以前から知られていたので、いずれまた回復するだろうというのが一般的な見方だった」と、マイヤーズ氏は振り返る。「ところが続いて起きたのは、赤ちゃんのいない景気回復だった」

それ以来、マイヤーズ氏はしばしば夕食の席で「iGen（アイジェン＝スマートフォンの存在する世界だけで育ってきた最初の世代を指す呼称）」に言及し、この世代でいわゆる「リスクの高い行動」が減少していることへの疑問を口にしてきたという。彼らは一般的に性交渉の頻度が低く、薬物などの使用も少ない傾向がある。

マイヤーズ氏の義理の息子であるエゼキエル・フーパー氏もまた、自分の弟や妹たちの人間関係が、自らの若い頃とは大きく異なっていることに気づいた。対面よりも画面越しでの交流がはるかに多く、そうした交流には「子どもができる可能性がまったくない」と同氏は言う。

フーパー氏は数年前、ミドルベリー大学在学中に卒業論文のため、このスマートフォンと出生率の関係について調査を始めた。そして先週発表されたワーキングペーパー（研究報告書）の共同執筆者となった。

その研究で、フーパー氏とマイヤーズ氏はAT&Tのモバイルブロードバンドの普及状況を追跡した。当初iPhoneが利用できたのはこの回線だけだった。そして07年から11年にかけての出生率の変化を、そのネットワークにアクセスできる環境で暮らす人口の割合と比較した。